パソコン回収が無料になる条件を確認しよう

パソコン回収を無料でしてくれるという業者が増えていますが、パソコンを通常の方法で処分しようとすれば、PCリサイクル法に基づき、リサイクル料や回収費用また、郵送費用などが必要になるため、なぜ無料で回収できるのが疑問に思われる方も多いのではないでしょうか。
無料で回収している業者の多くは素材や部品のリサイクルや海外輸出を行っています。

MRサービスでは物理的に破壊するなどして依頼者に迷惑がかからないようデータ消去をしたうえで、まだ使える小さな部品を取り外して集めたり、レアメタルなどの材料をリサイクルして使ったり、金属業者に売った代金で収益を得る仕組みが整っています。
このため無料回収が可能になるわけですが、パソコン1台から部品や使える素材を外しても大した金額にはならず、1台分では思ったような金銭化はできません。

何台分かをまとめて金属業者などに売却することで、売却代金を得てパソコン回収業者の収益へと結びつくことになります。
そのため、無料で回収できる条件として一定数以上の依頼があることや、交通費などが抑えられる営業所から近距離のエリアであることなどを定めている業者も少なくありません。

MRサービスでは、10台以上まとめてのご依頼であれば無料回収させていただきます。大阪府東大阪市周辺からのご依頼であれば、10台未満であっても出張費用なしの無料対応も可能な場合があります。

特別な費用がかかるか事前に確認しよう

では台数やエリアなどの業者が定める条件を満たせば、一切費用はかからないのでしょうか。
この点については事前に明確にし、確認を取っておく必要があります。
たとえば、データ消去が自分たちでできない場合、業者が行ってくれることがありますが、無料で対応してくれる業者とオプション料がかかるケースがあります。

また、営業時間内であれば無料対応ですが、営業時間外の夜間や定休日などに対応する場合は特別料金が発生するケースなどもあります。
もっとも、業者としても無料と掲げながら特別な費用が発生する場合には事前に提示する義務があるといえます。

事前に案内なしに無料だと告げながら、後から特別な費用を請求する業者にはすぐに払わず、説明義務が果たされていない旨、抗議すべきです。

特別な手続きの費用は別途

法人などの事業者がパソコンの廃棄処分を依頼する場合、業者が適正に処分をしてくれるのかが気になります。
もし、不法投棄などがあれば、排出した事業者も処分を受けることがあるため、適正に処理されたことを示すマニフェストの発行を受けるのがベストです。

マニフェスト発行に対応している業者に依頼する場合、マニフェスト発行に必要な費用などは依頼者が負担することになるので、何でも無料ではない点に注意しましょう。
MRサービスではデータ消去の簡易証明書発行も行っておりますので、企業や学校などのパソコンも安心して処分・引取のご依頼をしていただけます。

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